社会人1年目でクレカを作りすぎると信用情報に傷がつく?

社会人1年目でクレカを作りすぎると信用情報に傷がつく?

💬 編集部より

信用情報は「見えないお金の通知表」とも言えます。早い段階で正しく理解しておくことが、将来の大きな選択肢を守ることにつながります。

社会人になると、「クレジットカードを作らないと損」「ポイントがお得」という話をあちこちで聞きますよね。入社直後に複数のカードを申し込もうと考えた経験がある人もいるのではないでしょうか。でも、「短期間に何枚も申し込むと後々困ることがある」という話、聞いたことはありますか?

実はこれ、単なる噂ではありません。クレジットカードの申し込みには、あなたの将来にも関わる「信用情報」というものが深く関係しています。今回は、初めてカードを作る若者が知っておくべき信用情報の基本と、焦って申し込む前に考えてほしいことをお伝えします。

信用情報(クレジットスコア)ってそもそも何?

信用情報とは、あなたがお金の貸し借りや支払いをどのように行ってきたかを記録したデータのことです。クレジットカードの申し込み歴・利用状況・支払い履歴などが、信用情報機関(CIC・JICCなど)というところに一定期間保管されます。

この情報は、クレジットカードの審査はもちろん、将来の住宅ローン(家を買うときに銀行から借りるお金)や自動車ローン、賃貸物件の審査にも参照されることがあります。つまり、20代前半の行動が、30代の大きな買い物に影響することもあるわけです。

短期間の複数申し込みはなぜ不利になりやすいのか

クレジットカードを申し込むと、カード会社はあなたの信用情報を照会(確認)します。この「照会の記録」も信用情報に残るとされています。

短期間に何枚も申し込むと、次のような懸念を審査側が持つ可能性があるとされています。

  • 「お金に困っていて、手当たり次第に申し込んでいるのでは?」と見られる可能性がある
  • 「多重債務(複数の借り入れを抱えること)リスクが高い」と判断されやすくなる
  • 審査落ちの記録が残ると、次の審査にも影響することがある

このような状態は、業界では俗に「申し込みブラック」と呼ばれることもあります。ただし、影響の度合いや記録の保管期間は各機関・カード会社の判断によって異なります。「絶対にダメになる」とは言い切れませんが、リスクがあることは知っておくべきです。

申し込み状況と信用情報への影響イメージ

申し込みパターン審査への印象信用情報への影響
半年〜1年に1枚ずつ計画的・安定比較的低リスク
1〜2ヶ月に2〜3枚やや注意が必要照会履歴が重なる
1ヶ月以内に4枚以上審査で懸念される可能性大いわゆる「申し込みブラック」状態になりやすい

※ 上記はイメージです。実際の審査基準や影響はカード会社・信用情報機関により異なります。

初めての1枚、どう選べばいい?

「じゃあ、どのカードを作ればいいの?」と悩む人も多いと思います。特定のカードを推奨することはできませんが、初めての1枚を選ぶときの考え方の軸をご紹介します。

  1. 年会費が無料のものから始める 維持コストがかからないため、使わなくなっても損しにくいです
  2. 自分がよく使うお店・サービスでポイントが貯まるものを選ぶ 「とりあえず人気だから」ではなく、自分の生活スタイルに合ったものを
  3. まず1枚を6ヶ月〜1年使って慣れてから次を検討する 支払い管理の習慣がついてから増やすのが安心です
  4. 審査が通りやすいとされる学生・新社会人向けのカードを検討する いきなり上位カードに挑むと審査落ちリスクが上がる場合があります

焦って増やさないための考え方

カードを複数持つこと自体は悪ではありません。ただ、「なんとなく全部申し込む」のではなく「目的を決めてから申し込む」という順番が大切です。

  • 「旅行用に航空系マイルを貯めたい」→ 旅行頻度が増えてから検討
  • 「電子マネーと連携したい」→ 使っているサービスを確認してから
  • 「とりあえず2〜3枚持ちたい」→ 一度立ち止まってみましょう

今日から始める一歩

まず自分の信用情報を確認してみましょう。

CICやJICCなどの信用情報機関では、本人開示(自分の信用情報を見ること)が有料で申請できます。すでにカードを持っている人は、自分の情報がどのように記録されているかを一度確認しておくと、将来の金融行動に役立ちます。「見えない情報」を「見える情報」にすることが、お金との賢い付き合い方の第一歩です。

注意事項

本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品・サービスの推奨ではありません。信用情報の取り扱いや審査基準はカード会社・信用情報機関によって異なります。ご自身の状況については専門家や各機関の公式情報をご確認ください。

本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品への投資を勧めるものではありません。 投資には元本割れのリスクがあります。制度の数値・条件は変更になる場合があります。 最終的な判断はご自身の責任で行ってください。